【中国人の反応】30年前、日本はどのようにしてアメリカとの半導体戦争に敗れたのか？パート1〜日本の飛躍編〜

わずか30年余り前のことだが、もはや日米間に勃発した半導体戦争を覚えてる人は少ない。この戦いで日本人はきれいさっぱり負けた。ピーク時に世界のDRAM市場の80％近くのシェアを占めたが、現在はゼロにまで落ち込んだ。この半導体戦争は、国際政治経済学が何たるかを完全に説明した。アダム・スミスの自由市場競争論（国富論）は、大国の産業の対決の中ではただの美しいおとぎ話にすぎないのである。

【日本の飛躍】

1980年代前半は日本の半導体企業のハイライトである。シリコンバレーのインテル、AMDなどのテクノロジー新興企業は、半導体メモリーの分野で日本人に追いつかれ、そして追い越されて玉座から追い払われ、半導体メモリ分野は日本の裏庭になった。

アメリカのテクノロジー企業はモデルにおいて負けた。シリコンバレーの発展モデルは、ベンチャーキャピタルを通じてベンチャー企業に資金を投資し、ベンチャー企業は資金のサポートを受けた後、持続的な技術革新を行い市場を獲得し、企業の価値を高め、それから上場し、ベンチャーキャピタルは株を売って利益を得て退出する。このようなモデルは、市場を誘導し、効率は高いが、体積が小さく会社間の資源を統合するのが難しく、つまるところみんなが一つ鍋の中で飯を奪い合うライバルである。

日本人のやり方ははっきりと違う。力を集中して大事を為す。1974年、日本政府は”超大規模集積回路計画”を批准し、アメリカの集積回路技術に追いつくことを目標に定めた。その後、日本の通産省は、日立、NEC、富士通、三菱、東芝の5つの企業を組織し、半導体を研究する人材資源を統合し、企業の障壁を打破し、企業に協力して難関を突破させて、日本の半導体の技術レベルを向上させることを求めた。

日本の計画も危うく挫折しかけている。企業間は互いに警戒し、互いに足を引っ張り合い、政府が投入を約束した資金は、遅々として行き渡らなかった。しかし肝心かなめの時、日本半導体研究の第一人者である垂井康夫が立ち上がった。彼は自分の威光と人望を利用し、参加者たちの気持ちを一つにまとめ上げた。

垂井康夫の言い分はシンプルだ。みんなが心を同じくして協力することだけが、日本の半導体基礎技術の立ち後れた局面を変えることが出来る。研究成果が出るのを待って、各企業が再び各自で製品の研究開発を行う。こうすることだけが、日本の企業が国際競争の中で孤軍奮闘する苦境を打開することが出来る。

アメリカ人はびっくりさせられた。計画が実施されて4年、日本は数千件の特許を取得し、あっという間にアメリカとの技術ギャップを縮めた。その後、日本政府は借款や税制優遇措置を推し出して、日立、NEC、富士通などの企業は瞬く間に戦闘力を備えた。次々に近代化した半導体メモリチップ製造工場が日本に建ち、生産ラインの24時間稼働に伴い、日本人は飽和攻撃を起こした。

アメリカ人の悪夢が始まった。1980年、日本は半導体メモリ市場の30％を占め、5年後には50％を超え、アメリカは後ろに取り残された。


九州は日本の”シリコンアイランド”と呼ばれ、日本の大部分の半導体企業が集まった。

シリコンバレーのハイテク企業は市場シェアの急落に辛抱しきれず、しきりに太平洋を越え日本に人を送って偵察した。結果は絶望を感じさせるものだった。当時インテルの生産管理部門の責任者だったアンドリュー・グローブは、「日本の視察から帰って来た人たちは、形勢を極めて厳しく描写する」と嘆いた。もしもグローブが日本に視察に行っていたならば、きっと彼も驚かされただろう。ある日本の会社は、建物全体を使ってメモリチップを研究開発し、1階のスタッフは16KBの容量を、2階のスタッフは64KBを、3階のスタッフは256KBのメモリを研究開発していた。日本人のこのような研究開発のやり方は、三本の矢を一斉に発射するようなもので、片手で刀を操ることに慣れたシリコンバレーの企業には全く抵抗する力がなかった。

アメリカに息苦しさを感じさせたのは、日本の半導体チップは容量が大きいばかりか品質もとても良かったことだ。1980年代、アメリカ半導体協会はアメリカと日本のメモリチップに対して品質テストを行い、相手の弱点を見つけることに期待した。結果、アメリカの最高品質のメモリチップは、日本の最も品質の劣ったものより、さらに劣っていることが分かった。しかも日本人は胸を叩いて、「日本のメモリは25年間品質を保証する」と顧客に保証した。

インテルは危うくお陀仏だ。日本の猛攻のもと、アメリカの半導体企業は山が崩れるように壊滅し、財務データは溶けたアイスクリームのように手に負えなかった。1981年、AMDの純利益は3分の2減少し、ナショナル セミコンダクターは1100万ドルの損失を出した。前年にはまだ5200万ドルを稼いでいた。次の年、インテルは2000人の従業員の人員整理を余儀なくされた。日本人は戦果を拡大し続け、アメリカ人は至る所で苦しみ嘆き続けた。1985年、インテルはついに武装解除して投降。DRAMメモリ事業からの撤退を宣言した。この戦争でインテルは1億7,300万ドルの損失を出し、上場以来初の赤字を出した。インテルが最も危急の時、もしもIBMが手を差し伸べて、12％の債券を購入してキャッシュフローを保証しなければ、この半導体の巨頭は倒産かもしくは買収され、アメリカの情報産業の歴史は書き換えられていたかもしれない。


【次回】　アメリカの反撃編